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ドキ!丸ごと! 人口比で考えるメダル数だらけの水泳大会

 オリンピックも今日で最終日です。
 さて,今日はオリンピックのメダルと人口の関係について検討したいと思います。

 今回もタイトルはブログのエントリのタイトルを自動生成-ホッテントリメーカー で作成しました。
 なお,本文に水泳大会は全く関係ありません…
人口百万人あたりの北京五輪獲得メダル数

ジャマイカ 4.05
豪州 2.22
キューバ 1.95
オランダ 0.97
イギリス 0.77
韓 国 0.64
フランス 0.59
ドイツ 0.50
ロシア 0.48
イタリア 0.46
ルーマニア 0.37
アメリカ 0.35
日 本 0.20
ブラジル 0.07
中 国 0.07
インド 0.00


※国際連合経済社会局人口部の作成の『世界の人口推計2006年版』のデータによる2007年7月1日現在の推計人口(出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』)
※男子マラソンは執筆段階では競技中のため集計していません。

 ジャマイカはダントツですが,人口の少なさ(2,714千人)とボルトさんの活躍で例外扱いですね。
 また,イギリスでは獲得メダルのほとんどが自転車やヨットなどが占めている偏向性が認められました。(その意味では日本のメダルゲッターは柔道ですね)
 さて,私が興味を持ったのはオーストラリアの数値の高さです。
 下記のサイトによると1981年からオーストラリアではAISを設け,強化に努めてきました。
 スポーツの強化というのは長期的なビジョンが必要なんですね。
 ブラジル,ロシア,インド,中国の4か国,いわゆるBRICsでは,ロシア以外は低い水準ですね。他サイトでは,GDPとメダル数の比較をしていましたが,(キューバ,ロシアなどの社会主義国家を除いては)経済的な成長の後にスポーツなどの文化的な発展がなされるという仮説が成り立つのでしょうか。


 以下,参考サイトから抜粋
-------------------------------------------------
 「教育」というのは、他国に例を見ないものです。トップアスリートはトレーニングに一日の大半を費やし、学校の授業に毎日は出席できませんが、近くの学校とAISが提携しているため支障はありません。一般の生徒より1、2年卒業は遅れるかもしれませんが、本人が望む教育は受けられるプログラムが用意されています。 また、ACE(アスリート・キャリア・エデュケーション)プログラム というものがあり、国を代表する選手としてのマナーや、記者会見での対応、スピーチのしかた、就職相談、コンピュータースキル、などなどの教育プログラムで、一社会人として、また、国を代表するスポーツマ ンとしての教養を身につけられるプログラムです。

 AISでは引退後のサポートまでも積極的に行っています。 競技者としての期間より、引退後の生活のほうが長いのですから、そのためのサポートやケアは重要です。日本では、「スポーツに明け暮れた ため大学を卒業できなかったが、実業団からスカウトがあったのでそのまま就職し、怪我をしたため競技を引退したら、給料は高卒扱いだった」 という例もあります。

 オーストラリアでは、AISだけでなく国を挙げての「オージースポーツ・プログラム」という計画があり、より多くの人にスポーツの楽しさを味わってほしいと、スポーツ環境や条件を整えています。幼児期から 成人するまでを対象に、年齢や能力・環境に応じて、どのように指導していくべきかを7つのカテゴリーに分けて示しているのですが、これがまた面白いのです。「スポーツを敬遠しがちな女子中高生に対するキャンペーンプログラム」「パソコンを使って、個人の体力や運動能力、興味 関心に応じて、自分に適したスポーツを調べるプログラム」などなど・・・

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 スポーツだけでなく,引退後のサポートまで充実しているのがすばらしいと思います。

 また,この数値から日韓の比較をすると3倍強の差がありますね。
 これがソウル五輪以降の韓国の振興策によるものなのか,なにか他の要素があるのか引き続き関心を持って見たいと思います。

http://www.volleyball.gr.jp/og.htm
http://www.nikkei.co.jp/neteye5/suzuoki/index.html

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日本にも動きが

福田団長「国策として強化を」 一問一答
2008.8.24 19:03

24日に行われた北京五輪日本選手団の福田富昭団長の総括会見での主なやりとりは以下の通り。

  --国策としての強化とは

 「(次回ロンドン五輪開催国の)英国はこの4年間で、競技団体に470億円が使われた。日本オリンピック委員会がもらっている強化費は27億円。比べものにならない。もし2016年を東京でやることになれば、ロンドンで(金メダル数で)4、5位につけないと、3位に食い込めない。思い切った策を政府がとらない限り、だめだ」

「ナショナルコーチ」って?

「ナショナルコーチ」制度、文科省が新設 五輪メダル量産へ 世界のレベル分析
8月26日8時0分配信 産経新聞


 五輪でのメダルを量産しようと、文部科学省が、海外の競技レベルや選手育成方法を分析して戦略的に指導する「ナショナルコーチ制度」を新設する方針を固めたことが25日、分かった。東京都が立候補している2016年の五輪に向けたレベル強化策の一つで、平成21年度予算の概算要求に関連経費12億5000万円を盛りこむ。

 ナショナルコーチは、五輪に向けて各選手の出場大会を厳選するなど、技術的な指導を超えて総合的な戦略を構想し、現場の監督やコーチを統括する指導者。メダル圏内の有望競技を選んで、現在の専任監督・コーチとは別に新任する。

 日本オリンピック委員会(JOC)からの要請を受けた方策で今後、JOCと協議しながら具体案を詰める。処遇を安定させるため、国が報酬のうち一定の割合を補助し、JOCが支払う方式も検討する。

 北京五輪で日本のメダルは計25個。「金メダル2けた以上、総メダル30個以上」の目標には届かずアテネより12個減ったが、8位までの入賞者は計77人でアテネと同数だった。文科省は「メダルが取れるかどうかは紙一重。単なる“熱血指導”にとどまらない戦略的なレベル強化が重要だ」としている。

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大学卒業後、銀行・官庁勤務を経て、社会人大学院生となる。
環境問題にかかる税金や賦課金制度について研究しています。

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