スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

ドキ!丸ごと! 人口比で考えるメダル数だらけの水泳大会

 オリンピックも今日で最終日です。
 さて,今日はオリンピックのメダルと人口の関係について検討したいと思います。

 今回もタイトルはブログのエントリのタイトルを自動生成-ホッテントリメーカー で作成しました。
 なお,本文に水泳大会は全く関係ありません…
人口百万人あたりの北京五輪獲得メダル数

ジャマイカ 4.05
豪州 2.22
キューバ 1.95
オランダ 0.97
イギリス 0.77
韓 国 0.64
フランス 0.59
ドイツ 0.50
ロシア 0.48
イタリア 0.46
ルーマニア 0.37
アメリカ 0.35
日 本 0.20
ブラジル 0.07
中 国 0.07
インド 0.00


※国際連合経済社会局人口部の作成の『世界の人口推計2006年版』のデータによる2007年7月1日現在の推計人口(出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』)
※男子マラソンは執筆段階では競技中のため集計していません。

 ジャマイカはダントツですが,人口の少なさ(2,714千人)とボルトさんの活躍で例外扱いですね。
 また,イギリスでは獲得メダルのほとんどが自転車やヨットなどが占めている偏向性が認められました。(その意味では日本のメダルゲッターは柔道ですね)
 さて,私が興味を持ったのはオーストラリアの数値の高さです。
 下記のサイトによると1981年からオーストラリアではAISを設け,強化に努めてきました。
 スポーツの強化というのは長期的なビジョンが必要なんですね。
 ブラジル,ロシア,インド,中国の4か国,いわゆるBRICsでは,ロシア以外は低い水準ですね。他サイトでは,GDPとメダル数の比較をしていましたが,(キューバ,ロシアなどの社会主義国家を除いては)経済的な成長の後にスポーツなどの文化的な発展がなされるという仮説が成り立つのでしょうか。


 以下,参考サイトから抜粋
-------------------------------------------------
 「教育」というのは、他国に例を見ないものです。トップアスリートはトレーニングに一日の大半を費やし、学校の授業に毎日は出席できませんが、近くの学校とAISが提携しているため支障はありません。一般の生徒より1、2年卒業は遅れるかもしれませんが、本人が望む教育は受けられるプログラムが用意されています。 また、ACE(アスリート・キャリア・エデュケーション)プログラム というものがあり、国を代表する選手としてのマナーや、記者会見での対応、スピーチのしかた、就職相談、コンピュータースキル、などなどの教育プログラムで、一社会人として、また、国を代表するスポーツマ ンとしての教養を身につけられるプログラムです。

 AISでは引退後のサポートまでも積極的に行っています。 競技者としての期間より、引退後の生活のほうが長いのですから、そのためのサポートやケアは重要です。日本では、「スポーツに明け暮れた ため大学を卒業できなかったが、実業団からスカウトがあったのでそのまま就職し、怪我をしたため競技を引退したら、給料は高卒扱いだった」 という例もあります。

 オーストラリアでは、AISだけでなく国を挙げての「オージースポーツ・プログラム」という計画があり、より多くの人にスポーツの楽しさを味わってほしいと、スポーツ環境や条件を整えています。幼児期から 成人するまでを対象に、年齢や能力・環境に応じて、どのように指導していくべきかを7つのカテゴリーに分けて示しているのですが、これがまた面白いのです。「スポーツを敬遠しがちな女子中高生に対するキャンペーンプログラム」「パソコンを使って、個人の体力や運動能力、興味 関心に応じて、自分に適したスポーツを調べるプログラム」などなど・・・

---------------------------------------------

 スポーツだけでなく,引退後のサポートまで充実しているのがすばらしいと思います。

 また,この数値から日韓の比較をすると3倍強の差がありますね。
 これがソウル五輪以降の韓国の振興策によるものなのか,なにか他の要素があるのか引き続き関心を持って見たいと思います。

http://www.volleyball.gr.jp/og.htm
http://www.nikkei.co.jp/neteye5/suzuoki/index.html

comment

管理者にだけメッセージを送る

日本にも動きが

福田団長「国策として強化を」 一問一答
2008.8.24 19:03

24日に行われた北京五輪日本選手団の福田富昭団長の総括会見での主なやりとりは以下の通り。

  --国策としての強化とは

 「(次回ロンドン五輪開催国の)英国はこの4年間で、競技団体に470億円が使われた。日本オリンピック委員会がもらっている強化費は27億円。比べものにならない。もし2016年を東京でやることになれば、ロンドンで(金メダル数で)4、5位につけないと、3位に食い込めない。思い切った策を政府がとらない限り、だめだ」

「ナショナルコーチ」って?

「ナショナルコーチ」制度、文科省が新設 五輪メダル量産へ 世界のレベル分析
8月26日8時0分配信 産経新聞


 五輪でのメダルを量産しようと、文部科学省が、海外の競技レベルや選手育成方法を分析して戦略的に指導する「ナショナルコーチ制度」を新設する方針を固めたことが25日、分かった。東京都が立候補している2016年の五輪に向けたレベル強化策の一つで、平成21年度予算の概算要求に関連経費12億5000万円を盛りこむ。

 ナショナルコーチは、五輪に向けて各選手の出場大会を厳選するなど、技術的な指導を超えて総合的な戦略を構想し、現場の監督やコーチを統括する指導者。メダル圏内の有望競技を選んで、現在の専任監督・コーチとは別に新任する。

 日本オリンピック委員会(JOC)からの要請を受けた方策で今後、JOCと協議しながら具体案を詰める。処遇を安定させるため、国が報酬のうち一定の割合を補助し、JOCが支払う方式も検討する。

 北京五輪で日本のメダルは計25個。「金メダル2けた以上、総メダル30個以上」の目標には届かずアテネより12個減ったが、8位までの入賞者は計77人でアテネと同数だった。文科省は「メダルが取れるかどうかは紙一重。単なる“熱血指導”にとどまらない戦略的なレベル強化が重要だ」としている。

FC2カウンター
検索フォーム
プロフィール

itaxes

Author:itaxes
大学卒業後、銀行・官庁勤務を経て、社会人大学院生となる。
環境問題にかかる税金や賦課金制度について研究しています。

Twitter
 
リンク
全記事表示リンク

全ての記事を表示する

最近の記事+コメント
カテゴリー
メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:

ユーザータグ

東京都排出量取引制度 貸し渋り 自民党と共産党の連立 ファーストリテイリング トヨタの時価総額 エコ価値 野田聖子 京都議定書 ページビュー 反知性 ボリューム・ゾーン 派遣切り 社会保険庁 三面等価の原則 GM 残価設定プラン インフルエンザ ジャルエクスプレス italicycle 雇用保険料率及び国庫負担の推移 直リンク 銀行員 プレップ憲法 法学部の試験に最適のペン 障害者団体向け割引制度 中国が世界で一番車が売れる市場 全国百貨店売上高 リコール 個人情報保護条例 左利き 派遣村 金融強化法 グーグル 太陽電池の投資競争 プリウスの原価 整理解雇の4要件 サイバー攻撃 クボタショック 内定取消の相場 丸井さん 公務員の効率向上の特効薬 泉佐野市企業誘致条例施行規則 雇用者数の減少 始期付き解約権留保付き労働契約 奨励金 Google.cn 勝間和代 太陽光発電 失業率は遅行指標 北海道の百貨店を取り巻く環境 AFLO テレビは見てはいけない 自治体のWTO違反懸念 法科大学院別合格者数 丸井今井再建 終戦の日  バラエティーが嫌われる5つの瞬間 Dropbox トヨタ 郵便法違反事件 中国からの撤退 ハイブリッドカー 三越伊勢丹HD 八月革命説 ワークライフバランス 硫黄固化体 青少年に推奨できる番組は週3時間程度 デンソー たばこ税 公訴時効 サクラクレパス アニメの殿堂 クラウドコンピューティングを自治体が導入 雇用保険料率の推移 トウキビ ロースクール 北洋銀行 スーパー公務員 超過死亡概念 第104回医師国家試験 岩隈 GDP比2%の財政出動 外国人 ジェットストリーム ゲーム理論 ボールサイン80 メディア統制 投資の歩留まり 2010(平成22)年度の雇用保険料率 新司法試験 セグウェイ 租税法 平成22年度税制改正要望 PUMA 年上女房 グリーン・ニューディール 西武百貨店 法化社会 新エネルギー・産業技術総合開発機構 一人勝ち 過去問 2009年の衆議院総選挙で当選した女性の数 労働審判 中国の人口問題 ブリヂストン アメリカ合衆国法典18編213章3281条憲法第84条 公共政策大学院 ユニクロ インフルエンザの感染者数 丸井今井 ものづくりの本質 伊勢丹 派遣労働者をとりまく法的関係 エイジフリー 犯罪の公訴時効撤廃・延長のための刑事訴訟法改正案 民主党のマニフェスト OECD 憲法記念日 一括採用システム 有機農法 コーチャンフォー 08憲章 新型と季節性 中小企業の資金繰り支援 「カエル!ジャパン」キャンペーン 自治体クラウド 三越 日本民間放送連盟 マイカー保有の生涯コスト アスピレーシン・コンシュウーマー 三菱鉛筆 民事再生法 鶴雅 超過死亡 日本はガラパゴス化している 正社員の副業 子飼弾 高島屋 マイカーは依存性の高い嗜好品 丸井さんの強み 囚人のジレンマと談合 クラウド・コンピューティング 母親になる環境 石綿肺 久米宏 逆進性アプローチ 女性の雇用問題 厚生労働省 プロ市民 クレジット・デフォルト・スワップ びまん性胸膜肥厚 調整型紛争解決 サムライジャパン ワイルドスピード グリーン電力証書 金融商品取引法 丸井さんを助けよう 2事業とは 男子100mの世界記録の変遷 NEDO 中国 合格発表 租税法ゼミ ワクチン製造中止 労働契約法 光復節 硫黄 三菱車購入補助 プロ意識 不妊治療 すき家 爆笑問題 排出枠 国と企業との「共同不法行為責任」 父の日プレゼント 超油性ボールペン メディアリテラシー 北海道銀行 道内百貨店 日本年金機構 ドイツ政府補助 ワークシェアリング マイカーの外部不経済 外貨獲得手段 放送倫理検証委員会 公務員のリストラ 日本国憲法第39条 

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。